職場のメンタルヘルス・マネジメント・セミナー 第2回
メンタルヘルスの基礎 後編 開催レポート
メンタルヘルスセミナーを開催しました！
今年度も新横浜ウエルネスセンターでは、職場におけるメンタルヘルスをテーマとしてセミナーを開催しました。
昨年に引き続き、講師の黒木先生が、「職場のメンタルヘルス・マネジメントセミナー」の全6回を担当いたします。
今回は第2回のセミナーレポートです。
セミナーレポート
ルールなくしてマネジメントなし
第1回では、なぜ企業がメンタルヘルス問題に取り組まなければならないのか、取り組むにあたってはどのような考え方・姿勢でいるべきなのか、ということがテーマでした。
第2回ではより具体的に、どのような手順を踏んで問題に取り組んでいけばいいのか、ということを扱っています。
メンタルヘルス不調を怪しんだら
- 上司等が本人に事情を聴く（ヒアリング）
メンタルヘルス不調を怪しんだら、情報収集を目的として、本人の話を肯定的に聞きます。
上司が激昂したり、不調の原因を探したり、本人に対応を任せたりするのは×。 - 本人ではなく上司等が専門家に相談に行く
会社の安全配慮義務の遂行にどのような対応が必要なのかについて、専門家と協議します。 - 専門家の指示に従って対応する
必要に応じて本人と専門家との面談を設定したり、医療機関への受診を勧めたりします。
全てにおいて、「早期に対応する」「本人任せにしない」ということが重要です！
休業者が出たら、やるべきことは……
- お金の話をする
休みの間の処遇、給与、傷病手当、社会保険等の説明をしましょう。 - 休業中の連絡方法について取り決める
放置していると、本人が不安になり、復帰を焦ってしまうことが多いです。
医療機関は受診者のことについては答えてくれないため、本人に話を聞きましょう。 - 職場復帰に向けたルール説明をする
職場復帰の条件、手続きを書面で連絡しておきましょう。
いずれの場合も本人の理解力・記憶力の低下を想定し、電話や口頭のみの説明は避けるのが○。
職場復帰しても安心してはいけない。しっかりとフォローを！
- 「職場復帰可能の診断＝元の職場で元通りの仕事ができる」ではない
- 主治医・産業医の意見を参考にしつつも、最終的には事業者が判断する
- 受診や治療の自己中断、環境の変化による症状の悪化に注意！
- 回復が難しい場合は、これまでの対応を再検討しましょう
- もしかすると、業務内容・配置・雇用形態の変更が必要かもしれません
セミナー感想と次回予告
踏み込んだ内容で実用性たっぷり
ともすれば暗くシリアスになりがちなメンタルヘルス問題ですが、黒木先生の語り口によって、セミナーも明るい雰囲気で進行しました。
考え方は分かったけれども具体的にどうすればいいのか？という疑問を抱いていた参加者の方々にも、手ごたえのある内容だったのではないでしょうか。
第3回「経営者・管理監督者向け セルフケア（カラダのケア）」は2019年9月13日（金）に開催されます！
管理監督者の方が職場をマネジメントするにあたっては、まず自らが健康であることがとても重要です。
適切なセルフケアの知識を得ることで、心身の状態に対する意識が高まり、自分や部下のささいな不調に気付くことができるようになるはずです。
もちろん、一般職の方にも役立つ内容になっています。
病院に行かなくてもできるカラダのケアについて、次の日からでも実践できる知識を身につけ、心身の不調を予防しましょう！
1回目、2回目に参加していない方でも、まったく問題なく受講することができます。
参加費は4,000円と非常にリーズナブルですので、皆様お誘い合わせのうえ、是非お申込み下さい。