職場のメンタルヘルス・マネジメント・セミナー第1回
メンタルヘルスの基礎前編開催レポート

メンタルヘルスセミナーを開催しました！

　今年度も新横浜ウエルネスセンターでは、職場におけるメンタルヘルスをテーマとしてセミナーを開催しました。
昨年に引き続き、講師の黒木先生が、「職場のメンタルヘルス・マネジメントセミナー」の全6回を担当いたします。
今回は第1回のセミナーレポートです。

メンタルヘルス問題を放置してしまった場合、その企業・職場から三つのものが消えてしまうといいます。

長期の休業・休職・退職、欠員によるしわ寄せで、新たな休業者・退職者の連鎖が生まれることも。
昨今貴重となりつつある人材を失ってしまうのは、企業にとって大きな痛手です。

一人の従業員が休業したときの労働損失（アブセンティーイズム）は、なんと年収の三倍。
そして意外なことに、休業者よりも不調出勤者による損失（プレゼンティーイズム）の方が大きいという学説もあります。
ある企業では、二つを合わせて純利益の数パーセントが消えてしまったという例も。

ストレスやメンタルヘルスの問題とは、すなわち脳機能の低下、そして判断力の低下です。
それによりモラル違反やハラスメントの発生、報道やSNSでの拡散ということになれば、事業取引や採用活動への影響は免れません。

健康診断やストレスチェックは法令通りに実施したから……

残業は本人の希望なんだから、問題ないでしょ？

メンタル不調は私生活が原因だから、職場に問題はないはず

いずれの考えも問題アリ！
いつもと様子の異なる従業員に早めに声をかけ、専門職に繋げ、その意見をもとに健康状態が悪化しないよう、休業も含めて業務内容を調整する。
ここまでやってはじめて安全配慮義務の履行なのです。

メンタル不調者は判断力が低下しているため、コミュニケーションには注意が必要で、ときに困難ですらあります。
このことから専門家の助力は必須。
そして不調者が発生してから専門家を探す、では間に合いません。

本人、職場、主治医、誰もが重要な登場人物ですが、コミュニケーションの手段や機会は限られ、信頼関係や守秘義務が情報共有を難しくする場合もあります、空白のある三角形の中心に入り、三者を繋ぐために、メンタルヘルスの専門家が必要となってきます。

黒木先生の講演は非常に明確かつパワフル。
長時間にもかかわらず、参加者の皆さんも集中を切らさずに聴いていました。
基礎編といえども、職場のメンタルヘルスに突き当たったことのある参加者の方は、「なるほど～」と思う場面も多かったのではないでしょうか。

「メンタルヘルスの基礎（第2回）」は2019年7月29日（金）に開催されます！
メンタル不調者の発見から職場復帰後までの流れ、そしてすぐに活用できる社内規定と定型文書のサンプルを提供します。
この第2回目までは参加費無料！ですので、皆様お誘い合わせのうえ、是非ご参加ください。